@article{oai:tokyo-metro-u.repo.nii.ac.jp:00004752,
 author = {Mochizuki, Toshio and Miyano, Michio and 望月, 利男 and 宮野, 道雄},
 issue = {8},
 journal = {総合都市研究},
 month = {Dec},
 note = {昭和25年の建築基準法の制定により，その後に建てられた木造建物の耐震性は，従前のものに比べて著しく向上したといわれている。その理由としては，建物の架構形式が，いわゆる大黒柱式 (地震カに対して有効な壁がない，あるいはあっても少ない)から耐力援式 (地震カは耐力壁が負担する。主要な壁は筋かいなどで補強されており，土台によりコンクリート布基礎にアンカーボルトで一体化されている)に改善されたことがあげられる。しかし，各地の木造建物の耐震性の実態，その向上の度合を量的に示す資料は見出されない。ところで，地震時地域危険度測定 (被害想定)などにおいては，いかなる方法を用いるにしろ，その方法の当否は，過去の震災体験に適合するかどうかによりチェックされることが多い。また，想定地震と類似の過去の地震による災害の分析結果を直接，被害想定などに適用することも十分考えられる方法である。しかし，大地震の発生間隔が大きいため，検討の対象としている地震当時から，現在に至る間の建物の質の変化をいかに考慮するかが大きな問題であり，上記の資料は必要不可欠になる。ここに示す報告は，振動による木造建物の被害が少なからず生じた数少ない比較的最近の大地震の調査結果であり，そこにみられる被害実態と建物諸性状の関係は，既存木造建物群の耐震性を評価するに際し，現状では最も確かな情報として参考に供せられると考えている。, This paper investigates the damage done to wooden structures that was caused mainly by vibration during earthquakes. The purposes of this investigation are discussing statistically the effects which may give the damage ratio (potential) of various properties of wooden structures such as old and new constructions，their uses (residence，shop or farmhouse)，number of floors，weight of the roof and so on. As the result，it is made clear that the newly constructed houses with earthquake-resistant walls have considerably high antiseismic properties., postprint},
 pages = {131--144},
 title = {木造建物の諸性状と地震被害の関係について : 1968年十勝沖地震・1978年宮城県沖地震の調査から},
 year = {1979}
}