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アイテム
宅地の高度利用化における3階建て住宅の動向に関する研究
http://hdl.handle.net/10748/6818
http://hdl.handle.net/10748/681889795d46-3cd4-4cc2-9b4b-bd6b55096d0d
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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T00442-001_fulltext.pdf (12.4 MB)
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| Item type | 学位論文 / Thesis or Dissertation(1) | |||||
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| 公開日 | 2015-03-27 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 宅地の高度利用化における3階建て住宅の動向に関する研究 | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_46ec | |||||
| 資源タイプ | thesis | |||||
| 著者 |
角谷, 学
× 角谷, 学 |
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| 著者(ヨミ) |
スミヤ, マナブ
× スミヤ, マナブ |
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| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 我が国においては人口減少過程へ進むという統計が現実味を帯びてくるようになり、将来的には住宅余りともいえる時代が到来する可能性も考えられ、そのため良質な住宅ストックの形成が望まれる。近年では宅地を高度利用する必要性の高まりと一連の法改正も伴って、特に都心部の戸建住宅は2階建てから3階建てへの更新が多く見られている。こうした状況からも、3階建て住宅を新たな都市型住宅の発展途上であると位置づけ、良質な都市ストックとして活用していくためにも住宅建設を誘導・規制していく必要がある。そのためには、マクロレベルでの3階建て化の動向とその背景を解明する必要がある。そこで、本研究ではマクロな視点から都心部における3階建て住宅の動向を概観して地域性との関係性を示し、住宅の3階建て化を規定する要因と建設特性を明らか、にすることを目的とする。具体的には、東京都23区を対象地域とし、住宅の3階建て化に見られる地域性を把握するために、戸建住宅に占める3階建て住宅のシェア、指定容積率の変化、敷地面積の狭小性に着目して地域の類型化を行う。さらには、3階建て化の建設実態を把握するために、建物規模の傾向と従前の利用実態を明らかにしている。まず、都市計画基礎調査を用いて戸建住宅に占める3階建て住宅のシェアを算出し、3階建て住宅の動向を示した。1986年から2006年にかけての過去5回分を参照し、地域差を明確にするために国勢調査における500mメッシュで集計している。そこから、3階建て化が進行する条件として指定容積率150%以上で、敷地面積が100m^2未満の戸建住宅が集積する地域においては3階建て化が進行しやすいという仮説を立て、1986年において指定容積率が100%以下の地域における戸建住宅の100m^2未満の敷地率を算出し、3階建てシェアとの関係性を示した。なお、敷地面積は擬似面ボロノイ分割によって近似的に推定している。また、3階建てシェアの増大に見られる地域性を明確にするために、3階建てシェア、指定容積率の緩和状況、100m^2未満の敷地率の3指標で類型化を行った。その結果、「3階建て住宅地を前提とした住宅政策を必要とする地域」で2類型、「2階建て住宅と3階建て住宅の相互調整を求められる地域」、「将来的に3階建て化が進行すると予測できる地域」、「ダウンゾーニングもしくは容積率緩和を必要とする地域」、「低層な住宅地が広がる地域」の6類型に分類した。以上3階建て化に見られる背景に関する類型化をもとに、特に3階建て化が進行している「3階建て住宅地を前提とした住宅政策を必要とする地域」の69メッシュを抽出して東京駅を中心とした距離圏別に4つの地域に分類し、建物規模に関する地域傾向を把握するために、敷地面積及び延床面積の構成比を算出した。その結果、全域で2階建てよりも3階建ての方が狭小な敷地面積の比率が高いが、延床面積は3階建ての方が全体的に大きい方にシフトしていることがわかった。さらに、指定容積率の高い中心部に近づくほど敷地面積の規模に余裕がある場合でも3階建て住宅が建設される傾向が見られた。また、3階建て住宅の建設実態を把握するために、土地利用の用途を6分類に集計して構成比を算出し、従前の土地利用に関する類型化を行い、「住宅用途からの建て替え地域」、「空地における開発地域」、「建て替え・開発の複合的な地域」の3類型に分類した。そこから、3地区抽出して従前の建物形態を把握した。その結果、建て替えに関する従前の主要形態は2階建て住宅であり、次いで専用工場、住居併用工場、倉庫運輸関係施設といった工業用途からの建て替え事例が多く見られた。また、工業用途からの建て替えと屋外利用地、未利用地といった空地における建設ではミニ開発のように敷地を細分化して建設される事例が多く見られた。以上のように、戸建住宅の3階建て化の背景としては地域の指定容積率の緩和や敷地面積の狭小性が関係している地域も見られ、その開発形態も地域性を持って進行していることが明らかになった。本研究では、3階建て住宅を新たな都市型住宅と位置づけて、マクロレベルでの住宅動向から3階建て化の背景を明らかにしてきたが、今後の住宅政策に反映していくためには、そこで得た結果をもとに3階建て化が及ぼす影響を把握するためのミクロな分析が必要になってくる。よって、居住者や住環境の視点から定量的に見ていくことは今後の課題である。 | |||||
| 内容記述 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 首都大学東京, 2014-03-25, 修士（都市科学） | |||||
| 書誌情報 | p. 1-80, 発行日 2014-03-25 | |||||
| 著者版フラグ | ||||||
| 出版タイプ | AM | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_ab4af688f83e57aa | |||||
| その他のタイトル | ||||||
| その他のタイトル | Research on the trend of three-story house in the advanced use of residential land | |||||
| 学位名 | ||||||
| 学位名 | 修士（都市科学） | |||||
| 学位授与機関 | ||||||
| 学位授与機関名 | 首都大学東京 | |||||
| 学位授与年月日 | ||||||
| 学位授与年月日 | 2014-03-25 | |||||
